テレビに出てくる評論家という職種の連中は弱気、弱気を吹聴し、その結果、今のトルコ投資家は弱気モードに入っていると思います。
しかし、経済指標やテクニカルをみているとなぜ、これから弱気になるのか理由がさっぱりわからない。
もちろん、日本時間の午後二時から投票が始まり、深夜に締め切りが行われる大統領選挙、議会選挙の結果も注目されますが、個人的には大したことがないだろうとは思います。
でも、結果を見てからでも遅くはない、と考えています。
先週、発表された経済指標と、今週の経済指標からトルコ経済を考えていこうと思います。
消費者信頼感指数
消費者信頼感指数というのは、要するに、
国民が経済は良いと感じるか、悪いと感じるかのアンケート調査
と思っておけばいいと思います。
ここでポイントはこの調査は実数調査ではなく、アンケート調査ということです。
実数というのは、
- あなたの年収は？
- 先月のあなたのお小遣いは？
というような実際の実数を問われることになりますが、アンケート調査というのは、
- あなたのお給料は先月よりも上がった？下がった？
というように聞くものとお考えください。
要するに簡易アンケートということです。
このようなアンケート調査のことを景況感指数といいます。
日本ではこのアンケート調査の代表例が日銀短観、アメリカではISM、ヨーロッパではIFOになるのかな、とは思います。
ほかにヨーロッパで注目されるのはマークイット社によるPMIになります。
このマークイット社は全世界のPMIを発表しており、この数字はFXにとって重要なのです。
しかし、FX従事者、専門家、関係者、そして投資家もこの存在さえも知らない人が非常に多い。
私からみればこの指数に注意しないで、どうやって経済に着目をするのか意味不明です。
だから、彼らの予想は当たらないのです。
ファンドのポジションを推察するのには、これをみとけば、だいたい当たるのに、見やしないで、CFTCやIMMを見ているのです。
こんなものが大事と思っている奴は一生、うまくならない、とは個人的には思います。
このマークイット社のPMIは株式でも非常に大事ですし、あらゆる金融マーケットに大事なことです。
でも、その認識をしている人はほんのわずかです。
こういうものを一生懸命、勉強するべきであって、ファンドポジションで未来のマーケットがわかるとかほざくやつは、私はアホだと思っています。
こういうことを書いている時点で、ほかのブログよりも、本当に自分で言うのもなんなのですが、大事なブログだと思いませんか？
私からすれば、ほかのFXブログで参考になるようなものは皆無であり、なんだか独自手法か、なんだかしりませんが、だいたい内容をみれば何を見ているか、なんて想像がつくものです。
こいつはここで曲がる、というのはだいたい時期までわかりますよね。
独自手法なんてものは、投資の初心者でも思いつく方法を独自手法と言っているだけで、大したことなんかありません。
ないしは、かんたんにわかることを小難しい数式に置き換えているだけです。
相場の魔法の杖、要するになんでもわかる方法なんてない、なんていうのが一般的ですが、基本的な流れというものは、政治ニュースをよくみていればわかるものです。
たとえば、今、オペックの増産うんちゃら、かんちゃら言っていますが、私からみればオペックに需給が調節できる時代なんて終わっているのに、いまだにそのニュースが大事だ、なんて騒いでいる奴がたくさんいます。
そもそも、石油や金の本当の需給なんかわかりっこないのに需給を一生懸命調べているアナリストはどうしようもない、ということです。
オペックなんかどうでもいい、ということなのですが、コンセンサスとしてはみておかなければいけないのです。
ただ、結論としては、オペックが増産するということは値段が上昇するから増産するのであって、2013年くらいみたいに、増産すればするほど、値段は上がっていくことでしょう。
それで、わかっていない奴は暴落を予見できません。
その最大の失態を犯したのは日銀で、原油価格はまた上がるといって追加緩和を実施して日銀の異次元緩和は実質上の失敗になったのに、いまだに続けているアホさ加減を誰も批判しません。
私は、原油価格なんてあがるわけねーだろ、と言っていました。
でも、今は、原油価格は今後上がって、ある日、いきなり暴落しますよね。たぶん。(笑)
また、関係のない話をしていまいましたが消費者信頼感指数というのは、トルコ人が景気をどうみているか、どうかのアンケート調査になります。
トルコ人というのは大統領やえらい人を含むということです。
大統領であろうが、最高裁判所判事だろうが、かれらも消費者であることを忘れないでください。
で、上記のグラフの意味ですが、2009年が南欧債務危機、2015年がチャイナショックです。
そのときよりも今、自国経済が混乱をしているのに高いでしょう。
外的要因で景気が悪いと感じているときよりも今はいいのです。
これで経済指標が悪い、とか抜かしている人を、みなさんはどう思いますか？
ビジネス信頼感指数、設備稼働率(25日)
上がビジネス信頼感指数、下が設備稼働率になります。
ビジネス信頼感指数というのは、消費者信頼感指数と一緒で、その対象がおそらく経営者になっただけの話です。
つまりトルコ版のPMIだと考えればいいのです。
もちろん、トルコの経済指標など、私はその定義など調べたこともありませんので詳細を調べると欧米との違いはあるのでしょうが、そこまで精査をしなくても、このグラフをみれば、トルコ経済は悪くはないと思うことでしょう。
これだけ経済環境が悪化する中で、この数字は立派だと思います。
設備稼働率というのは工場などが稼働しているか、どうかの指数になります。
これだけ経済が悪くても向上の稼働は大きいのです。
いったん、工場というのは生産調整をすると、なかなか再稼働するのに時間がかかる工場がほとんどになりますので、若干、数字が上がってきているのは期待できます。
工場のオーナーなどは、この再稼働の判断などは消費者信頼感指数を参考にします。
つまり景気が上向けば、工場を稼働し、減退していると判断すれば操業を停止するのです。
だから、こういった景況感指数などのアンケート調査は景気の先行指標として、マーケットにかかわる人間にとっては非常に大事なものなのです。
でも、ほとんどの人が消費者信頼感指数やビジネス信頼感指数と聞くと、なんじゃそりゃ、といって、宿題をマーケットから出されても放置しているでしょう。
そんな人が専業になっても、ほとんどの人が失敗するよ、と言うのです。
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マーケットから宿題されてもやらないで放置したら、通知簿の結果は赤点になるのです。当たり前の話です。
これが25日に発表されますが、コンセンサスはどちらも悪化の予想だけどね、ホンマかいな、と私は疑っています。
観光客到着数
見て字の通り、観光客がいくらきたかの数字です。
ようやくタイトルの解説にはいったということになります。
要はトルコ観光というのは、夏に行うのがメインでこれから観光客が増えるということです。
2016年に何があったのかよく覚えていませんがシリア絡みのことであろうと推察をします。
去年は、リラドル相場が落ち着いていましたので、案外、観光客は増えたのだと思います。
でも、このコラムの最初で言ったように、2006年に100円だったトルコ円が今、20円の前半でしょう。
つまり単純な比較で旅行価格は1/5になったのです。
日本ではトルコが悪い、悪いと騒いでいますが、旅行価格は、今年もリラが暴落しているのですから、安くなって当然ですよね。
問題は治安なのですが、大統領選挙が終わったあとにきちんとおちつくかどうかの問題です。
個人的には女性の観光客は行くべきではないと思いますが、男性ならこの夏は行ってみようと思うのが普通なのではないかな、と思うのです。
だって、私はもともと関西人なので、安いものが大好き。
かといってバーゲンセールとか大安売りには絶対に引っかからないけどね。
それと1万円の40パーセント引きと100万円の40パーセント引きの心理効果もよくしっているので、本質的に安いもの以外は買いません。
パンフレットを見たわけではありませんが、安いのであれば行ってみたいな、と思います。
今さらのように国内の飛行機会社が燃料チャージを徴収することに怒りを覚えつつも、今年の夏、行ってみようかな、なんて誘惑にかられます。
もちろん、日本の夏休みの期間はバカ高いので検討対象外になりますけどね。
ともかくトルコのオリーブ油なんて、いい品質です。
昔は、キャビアを食べたければ、ロシアではなくイランに行ったものです。
ロシアでは10万円で売っていたものがイランで、1000円で買えるのですからね。
もちろん、同じ品質です。
トルコ製品が安く入ってくるはず、ないしはそれを知っている人はきちんと商売にするはずです。
かどちゃんのトルコフェアなんてやったら、私のお店で買ってくださいね。
最後のほうは、かなり早足になりましたが、要は、為替レートが下がれば、物価が安くなって経済が活性化するのは当たり前です。
こういう安い時期に治安が悪くても、トルコに行ける男性に生まれてよかったと思いますね。
ほかに来週は貿易収支が発表されます。このことはまた来週中に。
でもね、よく考えてください。外国人はみんな、安いトルコ製品を買いたいのですよ。
それで貿易が悪化したら、救いようのない国ですけどね。
通貨安は経済を活性化するのです。
その前提条件を無視して専門家と称しているアホ連中に騙されたらダメです、ということです。
もちろん、トルコに倒産の危機があるのであれば別の話ですが、私がデータ分析をする限りはその可能性は限りなく低いと思うのです。
これがベネゼェラやアルゼンチンだったらこうはいかないでしょうけどね。
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