トルコGDP

6/11　16：00にトルコGDPが発表されました。

前回の経常収支の説明というのはなんだか意味不明という方もいらっしゃると思いますが、トルコリラを取引するのにあたって、現在のマーケットのコンセンサスが経常収支に対するGDPの割合がフォーカスされていますので、この指標は非常に重要になります。

本来であれば、経常収支よりも普通の国では、GDPのほうが重視をされるのですが、こういった危機の国ではその経常収支が注目をされるということを覚えておいてください。

 

参考までに、経常収支のマイナスが5パーセントを超えている国は、トルコとアルゼンチンのみであって、これらの国から資金が流出するのは当然のことであって、これを中央銀行は止めにかかるのは当然の行動になります。

アルゼンチンの場合は2-3年前から流出をしており、公定歩合が現在40パーセントを超えるような状態です。

金利が40パーセントということはスワップ金利がさぞかし儲かるだろうと考えた方は、考えが甘いのであって、金利が高い場合は逆にその通貨が年間40パーセントくらい下がるということも意味しており、結局、スワップ金利と年間のその通貨の上下動では明らかに、その上下動の損の幅のほうが、大きくなることになります。

つまりスワップ金利が高いということは、それだけその通貨がそれだけ下がる可能性があることを示唆しており、スワップ金利が高く、その上にその通貨も高くなるというのは稀な現象であるということになります。

 

ただ、その状態になれば、大きく利益が出ることは経験則としては、よくあることです。

たとえば、スワップ金利が高くて通貨も上昇する可能性があるのはオーストラリアなどを上げることができると思います。

なぜなら、オーストラリアの金利は今、史上最低のレベルであって、その結果、今後、通貨高が示現すれば上昇することでしょう。

 

トルコも同じような状態で、中央銀行が、国内の資金を流出させない姿勢を鮮明にしている以上、資金流出の疑念が消えない限り、その金利を上昇させ続けることはほぼ確実になると思います。

そのうえ、通貨価値が上昇すれば、大きく利益を出せることになるでしょう。

 

そのほか経常収支で触れておくのは、スワップが高い国として、メキシコ、南アフリカなどがありますが、これらの国は経常収支は問題がない水準でいますぐ資金が流出するようなレベルではありません。

では、買いなのか、と問われればわからない、というのが本音であって、よくわかりません。

トルコの場合は、必要以上に割安になってしまったので、買いであろう、とは言えますが、これらの二か国はそれほど割安でもない、と言えるのです。

マーケットの基本というのは割安なものを買う、そうしなければ、儲けることができない、というのは小学生でもわかる理屈です。

 

世界的な投資家、ウォレンバッフェットはこの割安の銘柄のことを安全域がある、と表現しますが、考えてみれば当たり前のことです。

割安なものを買い、割高なものを売る、というのは永遠の理屈だと思います。

それに除外する例もありますが、ここではややこしくなりますので、触れないでおきましょう。

南アフリカの場合は短期的には割安でありますが、それは南アフリカについて書いた項目をこのサイトでご覧ください。

GDPとは？

GDPというのは、経済指標のいわば王様であって、経済指標の中の経済指標というのはGDPのことです。

通貨の王様が、基軸通貨であるアメリカドルになりますが、GDPというのは毎日、発表されるさまざまな経済指標の中の頂点に立つものになります。

 

たとえば、世界の経済大国ランキングみたいなものをみなさんみたことが一度はあると思います。

その中で、1位はアメリカ、2位は中国、3位は日本というのは、これはGDPの数字になります。

実はこれ、GDPといっても大別をして名目GDPと実質GDPというものがあり、このランキングでは名目GDPを使用しています。

 

この名目GDPというのは、ドル建てでの金額であり、実質GDPというのは自国通貨建てのGDPということになります。

GDPを知っているという人もたくさんいらっしゃいますが、GDPの違いで、名目と実質が違うと、まったく統計が違ってきますからこのことはよく覚えておきましょう。

 

たとえばアメリカは世界一豊かな国ですが、その表記は自国通貨建てのドルになります。

しかし、日本や中国は、円や人民元を使用しています。アメリカと経済の比較をするときにその円表記や人民元表記にすると、その比較は数字だけではできませんので円建てや人民元建てをドル表記に変えてそのランキングを発表するのです。

ドル表記の計算はさまざまありますが、たいていは時価のレートを掛け算することによって算出をされます。

日本の場合は、朝10時に毎日、レートが発表されますが、税務の計算、決算などはその数字を使う傾向が強いです。

 

さて、かんじんなGDPというものはなんぞや、という話についてお話しをしていきます。

このGDPというのを日本に例にとってみれば、モノの値段がついているものの総計をGDPといいます。

たとえば、あなたがスーパーやコンビニで売っているものを買おうとするものにはすべて値段がついていると思います。

つまり売買の対象になっているものの値段の総計がGDPというのです。

極端な話、あなたが会社からもらうお給料もGDPの一部で、その総計もGDPに含まれるのです。

 

でもたとえば、スーパーなどで売れ残って、結局、廃棄処分したものなどは、売買されていませんのでカウントをされません。

トランプ大統領風にいえば、ディールされないものは、その総計にカウントされないのです。

要するに、売買契約が成立しないものはお金のやり取りが発生しないので生産性がない、ということでカウントをされないのです。

詳細な説明は省きますが、すなわち、たいていのものはお金を得たいから製造され、みなさんはお給料が欲しいから働くのです。

そのお金のやり取りが成立をし、その金額の総計がGDPというのです。

ここから類推されることはほとんどのモノやサービスはみなさんに使ってほしくて製造、販売しているのですから、売れる見込みのない商品、サービスというのは販売されないということです。

 

つまり、全体の物価が上昇すれば、それはGDPにはほぼ同じような数字になるはずということがわかると思います。

少し、難しいと思いますが、国の成長率と、たいていの場合、消費者物価指数などの各種物価指数や、インフレ率、金利と合致するものなのです。

ですから、こういった意味では先日にとりあげた、政策金利。

消費者物価指数などは実質的にはGDPを表現するアイテムの一つと考えてもいいわけです。

 

たとえば消費者物価は、先月と比べ、トルコの場合、1.62上昇し、年間では12.15パーセント上昇しました。

GDPの今回発表された数字を検証していきましょう。

		予想	結果	前回
11日 16時00分	第1四半期GDP(前年比)	7.0%	7.4%	7.3%
11日 16時00分	第1四半期GDP（季調済/労働日数調整済)	0.8%	2.0%	1.7%

消費者物価は前年比、12.15に対して、今回7.4と非常な乖離がありますが、先月比で比べると、消費者物価1.62に対してGDPは2.0で大きな乖離はありません。

もちろん、GDPは四半期ごとに発表になりますので、その間の複利計算をすると、違った結果になることは承知してください。

通常は、2.0パーセントの3乗つまり、8パーセントの上昇になるということになります。

 

この乖離というのはGDP7.4に対して、12.15がこのように離れている理由というのは言うまでもなく、国外に資金が流出をしているということを意味します。

つまりトルコのGDPの5パーセントが海外に流出したのですから、トルコ政府はたまったものではありません。

 

もちろん、このGDPは1-3月期のものになりますので、過去にこのくらいの流出があったと想像されます。

ただ、この4-6月期も前期にも劣らないような流出があったのですから次回の消費者物価とGDPの数字は乖離をしているということになります。

 

今回の発表でわかるようにGDPというのはかなり遅れて発表をされますので、この数字というのは今までの指標の確認になります。

ですから、このように前年同月比でGDPと消費者物価の乖離をみて資金の流出がどのくらいあったのかを確認することも非常に大事なことです。

今のトルコの注目点

いままで、読者のみなさまありがとうございます。

このような、経済指標の解説というのは、非常に解説する側も難しく、専門家のみなさんからみたらそれ違うだろという表記も多々あります。

しかし、このような経済指標の見方を教えることによって、この数字とこの数字を比較することによって、その経済指標がどういう数字なのかを理解することによって、比較することができるという特典があるのです。

今回、私が示したような見方というのは、経済学の常道だと個人的には思うのですが、それは違うと異論を差しはさまれても仕方がないようなことも含まれていると思います。

 

しかし、初心者のみなさんにとっては、この経済指標をマスターすることによって、将来のトルコ円相場はどうなるかの見通しはある程度わかることになると思います。

投資家のみなさんにとっては、将来の価格があがるか、下がるかが自分で判断できることはこの上ない投資家の有利な点になると思います。

日本の投資家の9割は、ほかの人の意見によって自分の投資判断を決めていますので、日本の投資家のレベルがあがらない所以です。

テクニカル分析によって大きな儲けを得られたとしても、私の経験ではその状態が5年ももてばいいというようなことになると思います。

 

なぜ、日本ではこういったファンダメンタルズ分析が流行らないかといえば、日本の各省庁が発表する各種指標がやたらと難解になるように発表し、一部の専門家しかわからないような発表の仕方をすることが一因です。

そしてドル円相場のようなストレート相場が、ユーロドルのように自国通貨ドルのようなレートではなくドル自国通貨のような表記になっていることも日本人の為替相場の理解を妨げる一因になります。

しかし、私は思いますが、テクニカル分析など数字の特性させも理解していない人が一生けん命分析をしても、いつかは破綻をするのは目に見えているのです。

事実9割以上の人はそうなっていると思います。

しかし、あなたの性格に素直さがあればファンダメンタルズ分析ほど、マーケットの将来を知るかんたんな方法はないと思います。

 

ファンダメンタルズ分析は難しいと思う人は多いとおもいますが、難しいのは最初だけの話になります。

あとは、理解できればこんなに楽な分析方法があるのかと思う、素晴らしい分析方法だと個人的には思います。

 

トルコ円の解説をなんどもしていますが、今のトルコ円の注目点というのは海外への資金流出が喫緊の課題であり、そして、マーケットが注目する点というのはみなさん理解できたでしょうか？

これはテクニカル分析だけでは決してわからないことです。

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