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バイナリーオプションのマインド

経済指標で相場は大きく動く

投稿日:4月 5, 2017 更新日:

政策金利の変更により 中長期的に相場は変動する


金利の上下が通貨の上がり下がりに関わっている 

 普段、私達が利用する一般の銀行が中央銀行(日本では日本銀行)からお金を借りる際に支払う金利のことを政策金利といいます。

一般の銀行の基本的な仕事は、企業や個人にお金を貸し出すこと。その貸し出すお金は中央銀行や他の金融機関などから借り入れます。

そして、借りたお金の金利より、貸し出すお金の金利を高く設定することで、その差額を利益としています。

一般の銀行が借り入れをする際に政策金利が上がっていれば、企業や個人に貸し出すお金の金利も上がり、下がれば、貸し出すお金の金利も下がります。

 つまり、企業や個人の立場からすると借入れをする場合、政策金利が安いときに借入れしたほうが返済負担は少なくなります。
支払う金利が少ないなら一般の企業や消費者も消費に対して前向きになり、「新たなビジネスに投資してみようか」、「車を買い換えようか」などと、消費が活発化し、国全体の経済が上向きになるのです。

逆に金利が高くなり一般からの借入れが少なくなると、経済全体も停滞傾向となります。

 中央銀行は、経済全体のバランスをとるため、経済が過熱しすぎると、政策金利を上げることで投資や消費を抑え、逆に、経済が冷え込むと、政策金利を下げて投資や消費を促そうとします。

金利が上がるということは、その国の経済が好調な証拠なのです。
政策金利が上がるとその国の通過は買いが多くなり、逆に下がると売りが多くなります。
また、金利が上がった国の通過を持っていることで大きな金利収入も得られるのです。

為替の特徴として、金利の上がり下がりに伴い通貨の上下も起こり得るということです。

米国雇用統計でドル相場が変動する

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もっとも敏感に反映される“消費大国”米国の経済の見通し

 米国のGDP(国内総生産)統計や雇用統計などドル相場に大きく影響を与える経済指標はいくつかあります。

GDP統計とは「国の経済規模の大小」をあらわし、雇用統計は、文字どおり「雇用環境の改善、悪化」をあらわす経済指標です。

特に毎月発表される雇用統計は、数ある米国経済指標の中でもドル相場に大きく影響を及ぼします。

“消費大国”米国は、その呼び名の通り、GDPの約7割を個人が消費しています。

雇用環境が改善すれば、個人消費の拡大につながり、米国全体の経済の向上が期待されます。
この、米国雇用統計の中には十数種類の項目があり、特に重視されるのが失業率と非農業部門雇用者数の2つ。

雇用の拡大により、失業率が下がると、米国経済の先行きも向上してくるサインなので、ドルが買われる「ドル高」の要因となります。
逆に失業率が上がると経済停滞のサインとみなされドルが売られる傾向となるのです。

つまり、失業率が低く、農業以外で働く非農業部門雇用者数が高ければ、米国経済は好調のサイン、逆の場合は不調のサインとなります。

そのため、米国の雇用統計はつねに世界の為替投資家の注目をあつめています。

相場は突発的な事件で大きく変動しやすい

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相場の見通しがつかないときは、ひとまず様子見
 
 政変、戦争、天災など、さまざまな突発的大事件もその国の為替相場の変動に大きく関わってきます。

例をあげると、いまだ記憶に新しい「9.11 米国同時多発テロ」や「リーマンショック」などは、ドル相場に多大な影響を及ぼしました。

2001年9月11日、米国同時多発テロが発生したその日、わずか一日で「ドル/円」は約3円も乱高下しました。

同じく、米国の大手投資銀行、リーマン・ブラザーズが経営破綻した2008年9月15日、直前1ドル107円台だった相場は、3ヵ月間で88円台まで一気に下落しています。

かつては、「有事のドル買い」といわれ、戦争などの大事かあれば、安全な資産とみなされていたドルが買われていました。

しかし、現代では有事の発生でドルを売る、そんな局面も目立ってきています。

とはいうものの、突発的な出来事が起こると外国為替相場に大きく影響することに変わりはありません。

先に話した経済指標のように事前告知されるわけでもなく、もちろん予想することなど不可能なのです。

事件発生直後は相場が大きく動きやすくなりますが、「上がる」「下がる」の判断は非常に難しいのが事実です。

まだまだ経験の少ない初心者は取引をいったん控え、様子を見るのが無難だと思います。

「休むも相場」という格言のとおり、先行きの見通しが立たないときは、取引をせずひと休みするのも勝つための手段です。

国際的著名人の発言は重要!


相場に大きな影響を及ぼす、中央銀行トップの発言に注目

 アイドルやトップモデルが自分の愛用品を紹介すると、たちまちその商品の売上があがる、なんてことがよくあります。

世間の注目度が高い人ほど、その影響力は大きいということです。

為替の世界でも同様です。世界的に有名な経済学者や投資家、政治家などが個別の国の経済状況や外国為替相場について発言すると、その影響を受けて為替が大きく変動することがあります。

中でも、大きな影響力を持つのが、それぞれの国の中央銀行トップです。

実質的には“世界の中央銀行”ともいえるFRB(米連邦準備制度理事会)トップのイエレン議長や、ECB(欧州中央銀行)のドラギ総裁などの発言は、特に重要視され、世界中の投資家の注目をつねに集めています。

中央銀行のトップの発言は、外国為替相場や経済に対する影響があまりにも大きいため、一般的な経済学者や投資家の発言とは違い、発表の場も限られており、あらかじめ会見、発表のスケジュールも明らかにされるのが通例となっています。

つまり、その発表のタイミングに合わせて、その国の経済の好調、不調を判断し、バイナリーオプションのチケットを購入するのも方法の一つなのです。

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